回答者：40代 / 男性 / 現職（回答時） / 中途入社 / 正社員
3.3
2024年時点の情報
多様な働き方支援：
在宅勤務はコロナ禍に導入され、現在でも一部は認められている。
グループ内で調整して業務に支障の無い範囲で在宅勤務制度は活用している。
フレックス制度があるので多少出勤時間の調整はできる。
副業は原則認められていない。
口コミ投稿日：2024年07月16日
在宅勤務はコロナ禍に導入され、現在でも一部は認められている。
グループ内で調整して業務に支障の無い範囲で在宅勤務制度は活用している。
フレックス制度があるので多少出勤時間の調整はできる。
副業は原則認められていない。
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企業カルチャー・組織体制
非営利の業界団体であるため、一般の民間企業とはカルチャーが比較できないと思われる。
事務局自体は職員40人未満の小さい組織である一方、資源エネルギー庁や会員会社である大手石油企業など、大組織を相手に仕事をすることになるので、１人当たりのタスクは多くなるが裾野の広い仕事ができると思われる。