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日本放送協会
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日本放送協会番組の企画制作取材を行う総合職【ディレクター/映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])】(1156255)の転職・求人情報は掲載を終了しています。

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番組の企画制作取材を行う総合職【ディレクター/映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])】の過去の転職・求人情報概要(掲載期間: 2022/05/30 - 2022/06/26)

番組の企画制作取材を行う総合職【ディレクター/映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])】
正社員学歴不問完全週休2日
映像の力と自らの感性を生かし、報道からドラマ・教育まで、様々なジャンルの番組やWebコンテンツの制作に携わろう!

募集要項

仕事内容
番組の企画制作取材を行う総合職【ディレクター/映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])】
<ディレクター/映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])として、以下の業務を行います>

■ディレクター
コンテンツの企画提案から、取材、出演者との交渉、台本作成、演出、ロケ、編集、そして放送に至るまで、番組作りのすべての過程に携わっていただきます。

情報・報道、教育・教養、ドラマ・芸能など、さまざまなジャンルがあります。自分の専門分野を中心に、多様な挑戦をしていただきます。どのジャンルでも自分の思いをカタチにする粘り強さとチームワーク、そして時代をとらえる感性と創造性が必要です。

WEBコンテンツ発信やイベント連動など、コンテンツを届けきるための多様なコラボレーションによって「新しいNHKらしさ」を生み出してください。

■映像ジャーナリスト(映像取材・映像制作[編集])
◇映像取材
自ら提案・取材したリポートの放送やネット向けの動画コンテンツの制作も行います。
◇映像制作
自ら提案・取材し、リポートやネット向けの動画コンテンツの制作を行います。
応募資格 ■社会人としての勤務経験がある方

【求める人物像】
■テレビや映像コンテンツの取材、制作に知見があり、チャレンジ精神旺盛な方
■地域の課題、人々の暮らしなどを取材して、地域への貢献、活性化をしたい方
■社会問題を掘り下げ、番組やデジタル分野を通じて、全国に伝えたいと考える方
■映像を通してニュースや番組の本質を伝えられる方
■チームワークを大切にし素材をまとめる能力を有している方
■幅広いテーマに関心を持ち、見識と先見性を持ち備えた方
募集背景 公共メディアへの進化を目指すNHKでは、常に視聴者と真摯に向き合い、幅広い視野で専門性を磨きながら、「新しいNHKらしさ」を一緒に創り出していけるプロフェッショナル集団の一員となれる人材を募集します。メディアをめぐる環境が大きく変わる中、皆さんがこれまで培ってきた経験や専門性を発揮して、NHKに新しい風を吹き込んでください。
雇用形態 正社員
勤務地・交通
■東京と全国の道府県庁所在地にある放送局など(海外含む)
本部/東京都渋谷区神南2-2-1
交通
■全国各地の放送局により異なります。
本部・NHK放送センター/「渋谷駅」より徒歩12分
勤務時間 ■フレックスタイム制
週間標準労働時間37.5時間
※希望により、週の勤務日を4日とする制度あり。
給与 月給21万8360円以上
※上記は大学卒初任給。社会人としての実務経験・専門的知識等の程度を評価し、NHKの規定により決定します。
年収例
530万円/30歳
661万円/35歳
(2020年度)
休日休暇 <年間休日約120日>
■完全週休2日制(シフト制)※部署により土日中心の休みとなる場合あり
■年末年始休暇
■有給休暇(初年度16日、以降4年目20日まで漸増)
■クリエイティブ休暇(各年度連続5日の休暇)
■リフレッシュ休暇(5年、15年、25年勤続者に各連続10日)
■結婚休暇・産前産後休暇・母性保護休暇・妻出産休暇・看護休暇・介護休暇など
■育児休職(子が満2歳に達する日まで、男性も女性も取得することができる)
■介護休職(通算して1年以内)
■配偶者同行休職(配偶者の外国勤務に同行したとき3年以内)
■自己啓発休職(業務に還元できる自己啓発を行うとき1年以内)
福利厚生・待遇 ■昇給 年1回
■賞与 年2回
■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
■育児支援制度
■家賃補助制度
■研修制度
■資格取得支援制度
■退職金制度
■配偶者同行休職制度
■自己啓発休職制度

会社概要日本放送協会

会社名 日本放送協会
設立 1950年(放送法に基づく日本放送協会設立)
代表者 会長 前田晃伸
従業員数 1万343名 (2020年度)
売上高 7121億円(事業収入)※2021年3月期実績
事業内容 ・国内放送
(総合テレビ、Eテレ、BS1・プレミアム、BS4K・8K、ラジオ第1・第2、FM)
・国際放送
・WEBコンテンツの発信
・放送と受信の進歩発達に必要な調査研究
・その他、放送法に定められた業務
事業所 ■本部放送局(東京都渋谷区)
■国内放送局(全国各県庁所在地など)
■海外拠点(29拠点)など
関連会社 (株)NHKエンタープライズ、(株)NHKエデュケーショナル ほか
企業ホームページ https://nhk.jp/saiyo/
個人名の表記について
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