仕事内容 |
\様々な場面で使える資格の取得が可能/ 未経験でもご安心ください! 資格取得から現場デビューまで、万全のフォロー体制に自信アリ!✨ ●入社後は当社の研修施設にて最大半年間の研修をご用意! 未経験でもイチから知識を学べます! ●社会インフラや街づくりに携わる業務のため、景気に左右されない安定した職種です! ●20代が多く活躍中!初めての転職でもご安心ください! 【募集部門】 ●一般電気工事、空調衛生工事、情報通信工事 【やりがい】 ●駅ビル・大型商業施設・空港・大学・テーマパーク、さらには駅前開発といった街づくり事業など、様々な大型案件に挑戦可能。有名な施設に携わった経験は、何よりも自信と達成感に繋がります。 ●日常生活で必要不可欠なインフラを裏から支えているため、他の企業では味わえないやりがいを得られます。 ●最新の通信技術にも触れられます。最新技術の導入の際にはその都度勉強が必要ですが、学んだことが現場ですぐに活かすことができるのは楽しく、モチベーションも上がります。 【具体的には…】 ●駅ビル、商業施設などの電気設備の施工管理 ●駅ビル、商業施設などの空調衛生設備の施工管理 ●LAN設備など建物内のネットワーク設備の施工管理 ●モバイル通信設備の基地局設備の施工管理 北海道から沖縄まで、日本全国をサポート。 人々の生活インフラに必要不可欠な設備、サービスを整えるのが私たちの使命。 私たちの業務は決して華やかな表舞台で光が当たる仕事じゃないかもしれません。 それでも、電気のエキスパートとして一緒に日本を支えていただける方をお待ちしております。 |
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応募資格 |
◇ 資格不問 ◇ 経験不問 \こんな方にオススメです!✨/ ・長期キャリア形成のため、28歳以下の方を募集 ・20代、30代が多い環境で勤務したい方 ・やりがい、達成感を重視したい方 ・末永く使える資格取得をしたい方 ・商業施設や公共施設等の電気工事に携わりたい方 【選考について】 面接日の日程調整などはLINEでも可能です! 応募後の連絡手段としてご利用いただけますので ぜひ事前のご登録をお願いいたします。 ※もちろんお電話やメールでも承っております。 ▼日本電設工業株式会社 採用公式アカウント LINE ID:@261kwqoe 応募に関してのご質問などもお気軽にお問い合わせください! |
募集背景 | 事業拡大につき増員募集いたします。 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地・交通 |
日本電設工業株式会社
全国に支社や支店がありますが、経験を積んでいただくためにまずは弊社関東エリアでの配属をご案内いたします。東京都台東区池之端1丁目2-23 NDK第二池之端ビル(最寄駅:湯島駅) ※将来的な支店配属は可能です。 ※配属については面接においてもご説明させていただきます。 《支店所在地(参考)》 北海道支店:北海道札幌市 東北支店 :宮城県仙台市 東京支店 :東京都台東区 中部支店 :愛知県名古屋市 大阪支店 :大阪府大阪市 中国支店 :広島県広島市 九州支店 :福岡県博多市 交通
東京メトロ千代田線「湯島駅」より徒歩3分
都営大江戸線「上野御徒町駅」より徒歩8分 JR線「上野駅」より徒歩10分 東京メトロ日比谷線「仲御徒町駅」より徒歩12分 |
勤務時間 |
8:30 ~ 17:30 ◇ 1か月変形労働時間制 ◇ 所定労働時間160時間/月 ※残業代は全額支給いたします。 ※所定労働時間を超える残業時間は全社月平均20.2時間です。(2022年度) 【シフト例】 ・8:30~17:30(1時間休憩) ・22:00~翌5:00(1時間休憩) |
給与 |
月給 20万790円~ ※想定年収 400万円~ ※月給・想定年収は18歳(東京勤務)の場合の金額です。 ※月給・想定年収に残業代、諸手当は含めていません。 ※月給・想定年収は年齢や経験によって変動します。 ※残業代は全額支給いたします。 ※年収例には残業代、諸手当を含めています。 年収例
年収580万円 / 6年目 / 28歳
年収660万円 / 8年目 / 30歳 年収840万円 / 13年目 / 35歳 |
休日休暇 |
完全週休2日制 ◇ 今年度年間休日123日 ◇ 夏季休暇 ◇ 年末年始休暇 ◇ 結婚休暇 ◇ 忌引休暇 ◇ 育児休暇 ◇ 介護休暇 ◇ 会社創立記念日 |
福利厚生・待遇 |
◇ 昇給あり ◇ 賞与あり(2023年度 6.25か月分支給) ◇ 雇用保険 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 厚生年金 ◇ 交通費支給支給 ◇ 残業代全額支給 ◇ 資格取得支援・手当あり ◇ 寮・社宅・住宅手当あり ◇ 育児支援・託児所あり ◇ 時短勤務制度あり(保育園への送迎等) ◇ 出産祝い金(1人あたり100,000円) ◇ 女性育休取得率100%(2022年度) ※男性の育休取得率は37.2%(2022年度) 2027年には70%になるよう計画を策定しております |